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■ 「暴走する温暖化」2030年未来の分岐点1

執筆者の写真: 村野 栄一村野 栄一

環境に対して私たちができることをしていく必要があると、思っておりますが、脱炭素化や温室効果ガス半減といわれても、リサイクル紙を購入することや、自宅に太陽光を設置していること、レジ袋をもらわないや、紙ごみは再利用に出すなどは、行っていましたが、2022年は、あきる野市からも、なにか始めなければと考えておりました。


今正月でまずは、昨年NHKで放映した環境問題についてのドキュメント番組で「2030年未来への分岐点、暴走する温暖化」の録画をまとめて観たのでシリーズでお伝えします。ご覧になられたかもいると思いますが、まずは、4度(現在からは3度)平均気温があがる温暖化で起こるリスクは、海水面が上昇することで、砂浜の90%はなくなり、東京では秋葉原あたりの地域では1Mは浸水するので、店舗の一階は水没、雨が降れば降水量は30%増しの想定が出ています。


現在も雨の量は10%増えており、少し前の長野の台風被害では、千曲川に入った水の量は以前の台風よりも20%水の量が増えておりました。

実際車は60年で10倍の14億台、電力の量も70年間で25倍です。

また地層深くに化石と化した地層に古代のウイルスが、崩落と共に今も息を吹き返そうとしている現状や、森林が無くなることで動物と人間との境界線が消え、動物のもっているウイルスが人間に感染する(コロナウイルス)のようなことの可能性が増えます。


現在EUではグリーンディール政策が始まっており、脱炭素として、再生可能エネルギーに力を入れております。しかし目下日本では、2030年の電源構成をみても、化石燃料が半分以上を占めて利用する計画であり、政治の弱さを感じます。例えば電気充電施設を市内公共施設で整備して電気自動車の環境を整えるとか、その動きを西多摩全域で決めていくこともできる可能性はあります。

環境の意識の高い人をこの地域に集まってもらうことも可能化かもしれません。

またEUで始まっている蓄電池で各家や工場をネットワークでつなぎ、再生エネルギー協同組合という組織をつくることで、晴れて家で電力消費がないときなどは積極的に、工場で電力を消費してもらうような、市民と工場が協力しあうことも可能化かもしれません。ちなみに再生可能エネルギーの電力比率はドイツ42%、イギリス38%、フランス22%に対して、日本は18%です。まだ伸びしろはあります。次回をお楽しみに。

 
 
 

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